高値掴みをしない!狼狽売りしない!

みなさんこんばんは。
今日はこれから仮想通貨を始める方や始めたばかりの方へアドバイスをっ!

とはいっても当方も2017年の11月末頃から始めたばかりのほぼ初心者です。
始めてすぐに年末・年始の大暴騰があり、その後大暴落(^^;
最高にアツ〜イ状況と最悪にサム〜イ状況を経験できたといって良いくらいの上げ下げでしたね、ほんと。
ここ約半年間思ったように資産が増えなくて本当神経をすり減らしています、、、
株式とは違って、一年中相場が休みなく動き続けるというのも疲弊しちゃいますしm(__)m

しかし、この動きの激しい相場の中で確実に資産を増やしている方もいるわけですから少しでも資産を増やすにはどうしたら良いか 常日頃考えないといけないと思うんです!
そこで今までの経験から、暴騰・暴落の経験がない方に向けて少しでもお役に立てたらと思います
今日はこの2つ!!!

1.価格が上がっているからとあわてて買わないこと
→「そんなこと当たり前だろ」と思った方もたくさんいるかもしれませんが、その経験がある方も多いと思います。 いわゆるイナゴですね笑 不思議なものですが、自分が保有していない通貨が上に上に登っていくのを見ると もっともっと価格が上がるのではないかと焦ってしまい、価格が上がってから買ってしまうことってあるんですよね〜 もちろん中には数日間上がり続けるような事もありますが、ほとんどの場合は「失敗した」と気づくことになります。。

2.価格が下がっているからとあわてて売らないこと
→これは1の状況の逆ですね。もちろん価格が下がっている要因等にもよるので一概にはいえませんが、下がり始めたからといってあわてて売ってしまうのも後悔する場面は多いです。利用される取引所や販売所にもよりますが、購入・売却時のスプレッドが大きくて売却後改めて買い直そうとしても、下げた幅によっては売却時よりも少ない枚数しか買えないかもしれません。
販売所は手数料が意外と大きいんですね。以下はその例です。

例)XRP「80円」のチャートを見て購入の処理をしようとすると
販売価格は「84円」と表示されている。
→1XRPを「84円」で買った事になります。
そのまま相場が動かずチャート上は購入時と同じ「80円」で売却の処理をしようとすると
売却価格は「77円」と表示されている。
→1XRPを「77円」で売った事になります。
市場の相場が1円も動かなくても売買をするだけで7円分損失が出てしまいました。

上はあくまで例ですが、
この手数料分で取引所や販売所の経営が成り立っているわけなんです。

ということで、大幅に下がるのが確実なのであれば(それがわかれば苦労しませんが)、すぐに売ってしまうのも正解かもしれませんが特に理由なく、ただ慌てて売る!というのだけは避けたいですね。

上記のまとめ
1.2共にどんな方でも最初は通る道なのではないかと思います。そのうえでどのように仮想通貨と向き合うかは人それぞれ千差万別だとは思うのですが、私は結局1つだけルールを決めました。

「下がった時に余剰金があれば欲しい通貨の買い増しをする!」

「で、いつ売るんだ?」と思われたかもしれませんが、今現在、私は売ることは考えていません。
もっと市場が大きくなって成熟してから考えても良いかなと思っています。

ここで書く内容は、多少相場を理解されている方や、私よりも以前から始めた方にとっては当たり前の事、一個人の考えと思われるかもしれませんが、見てくださった方の中でお一人でも この記事を読んで良かったと思って頂けたら良いかなと思い書きました。

投資は余剰金で。
投資は自己責任で。

仮想通貨とは

仮想通貨(かそうつうか、英語: virtual currency)は、デジタル通貨の一種で、開発者によって発行され、通常は管理され、特定の仮想コミュニティのメンバー間で使用され、受け入れられているものを指す。中央銀行などの国家主体が発行せず、規制が及ばない通貨としての性質が強調される用法もあるが、定義によっては、中央銀行による仮想通貨の発行も必ずしも排除されない。また、仮想通貨に対して、国等が規制を及ぼす動きも進んでいる。

米国財務省の局である金融犯罪執行機関連絡室(FinCEN)は、2013年に発表されたガイダンスで仮想通貨を定義している。欧州銀行当局は、2014年に仮想通貨を「中央銀行または公的機関によって発行されたものでも、決済通貨にも付随するものでもなく、支払手段として自然人または法人によって受け入れられ、電子的に譲渡、保管または取引される価値のデジタルな表現」と定義した。 対照的に、中央銀行によって発行されるデジタル通貨は、「中央銀行のデジタル通貨」として定義される。

一般に、ビットコインやオルトコインなどは、英語圏ではCryptocurrency(暗号通貨)と括られるのに対し、日本では、資金決済に関する法律において「仮想通貨」の定義が導入されたことにより、仮想通貨と呼ばれる。

Wikipediaより抜粋